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「EQとは」がAI検索で1位に JMAM、SEO・AI検索対策の一体運用で表示シェア22.5%
検索エンジン対策だけを続けていれば十分なのか、迷っている担当者は少なくありません。生成AIの回答画面に自社が引用されるかどうかで、問い合わせの入り口そのものが変わり始めています。
何が起きたか
TechSuite株式会社は2026年9月16日、企業研修や通信教育などを手がける日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）向けに「AI検索パートナーズ」の提供を始めたと発表しました。同サービスはSEO対策とAI検索対策（AIO・LLMO・GEO）を一体で進めるもので、JMAMは1年以上前からSEO記事の量産を進めつつ、2026年からAI検索向けの対策も並行して進めています。
発表によると、検索AI機能内での表示回数でJMAMの記事「EQとは」がサイト全体で1位となりました。6月から7月にかけてサイト全体の表示回数が約14%減少する一方、この記事の落ち込みはほとんどなく、サイト全体に占める表示回数シェアは19.9%から22.5%に伸びたといいます。JMAMのマーケティング部担当者へのインタビュー形式で、取り組みの経緯と成果が公表されました。
背景・解説
AI検索対策とは、ChatGPTやGoogleのAI Overviews、Perplexityなど生成AIを使った検索・回答機能に、自社の情報が引用・紹介されるよう働きかける取り組みを指します。従来のSEO（検索エンジン最適化）が検索結果の上位表示を狙うのに対し、AIO・LLMO・GEOと呼ばれる対策は、AIが回答を組み立てる際に参照元として選ばれることをねらう点が異なります。
JMAMはもともとSEO記事の量産に力を入れてきましたが、AI Overviewsの普及などで検索行動が変わり、サイトへの流入数が1年ほど前から約20%減少に転じたといいます。一方で問い合わせにつながる訪問の比率（CVR）は上がったとされ、情報収集目的の軽い流入が減っても、検討段階にある訪問者を取り込む重要性が増したという説明です。JMAMは複数社への相談を経て、SEO記事制作とAI検索対策を分断せずに一体で提案できる点を評価し、TechSuiteへの依頼を決めています。
仕事や業務への影響 — AI Topicaの見方
自社サイトへの流入を検索エンジン経由の順位だけで判断している会社ほど、この動きを軽く見るべきではありません。JMAMの事例では、記事ごとにAI検索機能内での表示回数とシェアという新しい指標が明暗を分けています。例えば、従業員300人規模の製造業でコラム記事を年間50本ほど発信しているマーケティング担当者なら、自社の記事がChatGPTやGoogleのAI回答でどう扱われているかを、月に1回は確認する体制を作るべきです。
JMAMの例では、6月から7月の1か月でサイト全体の表示回数が約14%減る一方、AI検索を意識して作った記事のシェアは19.9%から22.5%まで伸びました。同じサイトの中でも記事単位で結果が大きく違うことが、実データで示されています。またJMAMは、AIが自社と類似名称の別団体を混同して回答する事例が確認されたと説明しています。社名や事業内容が紛らわしい業界の広報担当者は、自社がAIにどう紹介されているかを一度確かめておく必要があります。
人材育成のように検討期間が長く専門性の高い商材を扱う会社では、AIに信頼できる情報源として扱われるかどうかが、問い合わせの入り口を左右します。CVRが変わる領域なので、広報・マーケティング部門は表示回数やシェアといった指標を四半期ごとの報告に加えるべきです。逆に、既存顧客からの紹介や営業経由の受注が中心で、コラム経由の流入が全体の1割に満たないような会社であれば、優先度を上げて取り組む必要はありません。
不確かな点・注意
今回の発表はTechSuiteとJMAMによる事例紹介であり、業界平均や他社での再現性は示されていません。AI検索経由の流入や成約への影響については、リファラで捕捉できる範囲が限られるとJMAM自身が説明しており、実際の効果の全体像は明らかになっていません。
表示回数シェアの上昇（19.9%から22.5%）やサイト全体の約14%減少は、2026年6月から7月という特定期間の数値であり、通年での傾向かどうかは不明です。AI検索パートナーズの導入費用や契約期間、支援体制の詳細についても、出典には記載がありません。